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読書ご紹介その1290・・・「1分間マイケル・ポーター(西村克己氏著) [読書]

ポーターの教えがシンプルな内容で77つに分けられ
ているので、読みやすくわかりやすい。
説明も現代の日本と照らし合わせているのでイメージしやすい。
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中小、休廃業・解散5万件 高齢経営者にコロナ追い打ち 遅い支援、借金二の足 [今日の日経記事から]

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、中小企業の経営が急速に悪化している。2020年の休廃業や解散は、推計で5万件にのぼりそうだ。中小企業は日本の雇用の7割を占めており、5万社がなくなれば失業への懸念も高まる。雇用や資金面での政府・自治体の支援策を、中小・零細の企業に早急に行き渡らせることが必要だ。

調査会社の東京商工リサーチによると、新型コロナによる直接的な影響で倒産した企業が29日までに192社となった。20年の倒産合計は、7年ぶりに1万件を超える見通しだ。

だがこの数には、支払いの遅れなどがないまま事業をたたむ休廃業や解散は入っていない。経営者の高齢化や人手不足で事業承継問題が深刻化し、16年から休廃業と解散は年4万件以上の高水準で推移している。

そこにコロナによる需要減が追い打ちとなり、20年の休廃業と解散は19年比15%増の5万件に膨らむと推計する。00年の調査開始から最多だ。景気回復時期も見通しにくく「廃業や解散がさらに増える可能性もある」(同リサーチの原田三寛氏)。


「コロナがなければ、別の展開もあった……」。山形市の漬物店、丸八やたら漬。1885年創業で、市中心部にある国の登録有形文化財の蔵と一体になった店は街のシンボルだ。だが観光客の急減で4~5月の売上高は例年の6割減となり、31日に閉店して6月末メドに解散すると決めた。


建物だけは残す計画もあったが、コロナで立ち消えになり、土地を売却して金融負債を返済する。新関芳則社長(66)は「倒産して従業員や取引先に迷惑をかける前に自主廃業した方がいい」と話す。


中小・零細企業が自主的な休廃業を選ぶ理由について、東京商工リサーチの原田氏は「新型コロナがもたらす変化に対応するには投資が必要。弱っている中小はそれができない」と指摘する。

【所感】
昨今、何もなくても後継者問題で廃業する企業が多かった。そこにコロナが追い打ちをかける
構図。厳しい時代であることを実感。
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みんなが幸せになることはできない。 [なんちゃって理論]

悲観モードの話。

グローバル化から転じた今の世界のナショナリズムの流れ。
格差社会の顕著化。

結局のところ、みんなが幸せになることはできないという話ではないだろうか。

社会全体で幸福に感じる人を増やすことは出来ても、それを100%にすることは
出来ない。

それが人類なのではないかと考える。だから、他人の幸せを無視して良いという話ではないけれど。
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経済か収束か 探る世界 [今日の日経記事から]

新型コロナウイルスへの感染再拡大を防ぎながら経済をどう正常化させていくか。世界はそのバランスを探るステージに入った。外出規制の緩和などによる景況感の回復が鮮明な米英などでは感染再拡大への懸念もくすぶる。新規感染の抑制という点で優等生の日本は景況感の回復が鈍い。コロナ危機の長期化を前提に経済の耐性を高めていく「ウィズ・コロナ」の戦略が問われている。


経済活動の制限と景況感の関係を調べるため、英オックスフォード大学の算出する都市封鎖の厳格度指数を用いて分析した。外出禁止や企業活動の制限など9つの指標をもとに厳格度をゼロから100の間で指数化。数値が大きいほど制限が厳しい。

この指数と、企業の購買担当者への聞き取りによって景況感をはかる購買担当者景気指数(PMI、50超で改善、50未満で悪化を示す)の関係を調べると、「厳しい都市封鎖をした国ほど経済が悪化した」(大和総研の山崎加津子氏)ことが裏付けられた。都市封鎖を徹底すれば感染の収束を早められるが、失業などの副作用も大きいためだ。

フランスやイタリアの厳格度指数は5月上旬まで主要国の中で最も高い90以上で推移した。フランスは3月から医療崩壊を食い止めるためあらゆる活動を制限。同国の4月の総合PMIは11台と過去最低に沈んだ。


済的に犠牲を払ったものの、厳しい都市封鎖戦略は功を奏したように見える。ドイツやフランスは10万人あたりの新規感染者を1~2人の水準にまで低下させ、その段階で外出規制などの緩和に踏み切った。その結果いまのところ感染は抑制されている。同時にフランスでは失業状態にある従業員に支払う給与を国が全額負担するなど手厚い経済対策を講じたことで、規制緩和後の景況感も回復傾向が鮮明だ。


欧州に対して、米国はニューヨーク州など感染爆発に見舞われた一部地域を除いて規制が緩い。州の権限が大きく、国全体での厳しい規制が難しいためだ。


米英は経済を優先した結果、景況の落ち込みは相対的に小さい。GAFAを代表格に産業のデジタルシフトで大きく先行していることもコロナ危機の経済への影響を和らげる効果をもたらしたとみられる。もっとも経済優先の戦略には危うさも伴う。人口10万人あたり6人を超える水準で規制を緩和したことで新規感染者は依然高水準が続く。


緊急事態宣言に強制力がない日本の厳格度指数は低い。その割に景気の落ち込みが大きいのは「アジアへの貿易依存の高さに加え、(国民が)自主的に社会的距離の確保に動いたからだ」(IHSマークイットのクリス・ウィリアムソン氏)。


米グーグルの移動データを見ると、街の人出は欧米に比べると全体的には多いが、国民の自粛ムードを反映しやすい小売店・娯楽施設(7日移動平均)は日本の方が米国より落ち込む。


日本は2019年10~12月期にマイナス成長に転じるなど、コロナ危機の前から経済環境が悪化していたこともあるが、中小企業支援など経済対策がスピードに欠け、効果を上げていないことが景況感の回復遅れにつながっている可能性がある。米国のようにコロナ危機への耐性が強いデジタルビジネスをどう後押ししていくかも大きな課題だ。

ワクチンや特効薬が開発され、大量に使用できるようにならない限りコロナとの闘いは続くとみられる。感染抑制と経済維持のバランスをどう見いだすか。そのかじ取りの巧拙がコロナ後の世界の勢力図を決めることにもなる。

【所感】
世界共通の課題。個人的にはグーグルのデータでここまで分析できることも驚きである。

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今日の一言その3945 [今日の一言]

実り多き一日を。
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読書ご紹介その1289・・・「人生の流れが美しくなる 禅、「お金」の作法 」(枡野俊明氏著) [読書]

禅の心とお金を結びつける。

それは執着をなくすこと。
不要なものを欲しがる気持ちをなくすこと。

お金は人生を豊かにするための道具に過ぎない。

大事なことは目の前の仕事に一所懸命取り組むこと。
金持ちになる事ではない。

本書を読んで素直にそう思えた。

人生の流れが美しくなる 禅、「お金」の作法
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三国志の外交 [三国志]

三国志の外交と言う名の交渉の成功パターンは大体決まっている。

媚びを売らない。
自分の主張を受けいれない場合の相手の不利を説く。
自分の意見を採用する利点をさりげなく納得させる。

これが現代でどれだけ応用できるかどうかは怪しいが、交渉の失敗パターンも
勉強になる。

代替案を用意しない。
ただの威嚇。

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コロナ対策「日本が手本」 ドイツのウイルス学者 [今日の日経記事から]


ドイツの著名なウイルス学者であるシャリテ大学病院のクリスティアン・ドロステン氏が28日、日本の新型コロナウイルス対策を「近い将来の手本にしなければならない」と語った。一部の感染者から多くの感染が広がっている現象に注目し、日本のクラスター(感染者集団)対策が感染の第2波を防ぐ決め手になりうるとの考えを示した。


ドロステン氏は新型コロナの検査の「最初の開発者」(メルケル首相)とされ、ドイツ政府のコロナ対策にも大きな影響力がある。2003年の重症急性呼吸器症候群(SARS)の共同発見者としても知られるウイルス学の第一人者だ。


ドイツではドロステン氏が連日配信するポッドキャストの人気が高い。同氏は28日の放送で「スーパースプレッディング」と呼ばれる一部の感染者から爆発的に感染が広がる現象を取り上げ、これを防ぐためには対策の修正が必要で、日本の対応に学ぶ必要があるとの考えを示した。

【所感】
日本への賞賛ぶりに少し意外な感じがした。

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今日の一言その3944 [今日の一言]

緩まず休む。
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英、香港住民受け入れ拡充へ [今日の日経記事から]


英政府は28日、中国政府が香港の自治への関与につながる「香港国家安全法」を撤回しない場合、英国発行のパスポートを持つ香港住民の英滞在可能期間を、現行の6カ月から1年に延ばす方針を明らかにした。英国での就職などの機会を増やし、市民権取得につなげる。香港の自治崩壊に備えて住民の受け入れ姿勢を示すことで、国家安全法へ抗議する狙いだ。


英国の新方針で対象となるのは、1997年に英国が香港を中国に返還する前に発行していた「英国海外市民パスポート」を所有する住民。英メディアによれば約30万人に上る。こうした住民は英国からの領事サービスを受ける権利はあるが、英国民と同等の市民権は与えられていない。


ラーブ外相は28日、国家安全法について「香港の人々の自治を侵害し、高度の自治を保証した中英共同宣言に違反する」と強く批判した。そのうえで同法を適用した場合には、パスポート所持者の香港住民の滞在期間ルールを「変更する」と明言した。英国内では保守派を中心に「無条件に英国の市民権を与えるべきだ」との声もあり、英政府がさらなる措置を検討する可能性もある。


国家安全法は国家分裂や政権転覆、外部勢力による内政干渉を禁じており、香港での政治活動や言論の自由が制限される懸念がある。28日に中国の全国人民代表大会で制定方針が決まり、香港の「一国二制度」は崩壊の瀬戸際に立っている。英国は制裁をちらつかせる米国と並んで、中国への強硬姿勢を明確にした。


英フィナンシャル・タイムズは欧州連合(EU)離脱により移民受け入れを制限しようとする英政府が香港住民を受け入れるという方針を「驚くべき動きだ」と報じている。

【所感】
これは英国に逃れる人が多そうな気がする。

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今日の一言その3943 [今日の一言]

気を抜かない。
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<日経平均> 続伸、経済再開を好感 [今日の日経記事から]

日経平均株価は続伸。国内外での経済活動の再開を手掛かりに午前中の上げ幅は一時500円に迫った。ただ相場の過熱感や香港情勢などをめぐり米中関係の悪化が意識され、徐々に伸び悩んだ。

【所感】
今は日経平均株価で景気を判断する時期ではないように思える。
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今日の一言その3942 [今日の一言]

心を強く持とう。
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新常態 [独り言]

ここ最近見かける頻度が多い言葉の一つ。
個人的には今年の流行語大賞ではないかと、かなり本気で考えている。

そもそも、従来の常態がどんな風だったのだろうか?

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9月入学 見送り提言へ [今日の日経記事から]


学校の始業や入学の時期を変える「9月入学」を巡り、自民党のワーキングチーム(WT)は提言の原案をまとめた。2020年度や21年度など直近の導入は見送るべきだと促した。国際化などにつながると指摘する一方、児童や生徒への負担が大きく国民的な合意や一定の準備期間が必要だとの見解を示した。政府は党の提言を参考に夏までに方針を出す。


提言の原案は27日のWTの役員会で議論する。週内にも全ての党所属国会議員が参加できる会合を開いて意見を聞き、6月初めをメドに政府に申し入れる予定だ。


同時に、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた休校の長期化による学習の遅れを取り戻す機会の確保を求める。21年3月までの20年度の修学期間を2週間から1カ月程度延ばす特例措置の検討を要請する。


受験生の不安を解消するため、来年の大学入試の日程について2週間から1カ月程度遅らせるべきだと提起する。


9月入学に移行すると学校教育法など30以上の法改正が必要になる。提言の原案は多くの制度や慣行が変わり、社会に心理的・経済的な負担を与えると強調する。家計や学校の負担が増え、移行期に多くの待機児童が生じるとの懸念も示す。


党のWTが25日までに実施した関連団体や有識者への意見聴取では9月入学の導入に慎重な意見が目立った。自治体や教育現場は新型コロナへの対応に追われており、足元で9月入学の準備に割く余力に乏しいとの声もある。


全国市長会は25日の会合で全市区長を対象にした調査で慎重・反対の回答が8割だったと明らかにした。全国町村会は47都道府県の町村会長に9月入学の賛否を尋ねたところ、8割が反対だったとの結果を示した。


日本教育学会は22日、9月入学で「学習の遅れを取り戻し、学力格差を縮小する効果は期待できない」として反対する独自の提言をまとめた。


安倍晋三首相は25日の記者会見で、9月入学について「社会全体への影響を見極めつつ慎重に検討していきたい。拙速は避けなければならない」と述べた。「私自身は有力な選択肢の一つと考えているが、与党では極めて慎重な議論もある」とも語っていた。

【所感】
この機を逸したら今後9月入学の話はますます遠のくように思える。

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今日の一言その3941 [今日の一言]

しなやかに。
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緩まない [くたばれ!コロナウイルス!]

緊急事態解除1日目。
正直電車は”密”状態。

街の中にどこか浮ついた空気を感じる。

緩んではいけない。
第2波を呼び込んではいけない。
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今日の一言その3940 [今日の一言]

てきぱきと。
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消費者、今月買いだめ 「1回の購入量増加」62% 消費者庁調べ [今日の日経記事から]


消費者庁は24日までに、消費者が生活用品やサービスの価格変動をチェックする「物価モニター調査」の5月の結果(速報値)を公表した。新型コロナウイルス感染拡大に伴い、「スーパーやコンビニで買い物をする頻度を減らした」との回答が48.7%、「1回あたりの購入量が増えた」との回答が62.9%に上り、消費者が買いだめをする傾向にあることが分かった。


物価は、緊急事態宣言が全国で発出される前の4月の調査と比較すると、対象25品目のうち15品目で上昇した。最も値上がりしたのは豚肉の2.1%。家庭での自炊の増加で需要が高まり、卸売業者が価格を高く設定した影響とみられる。


2番目はポテトチップスの1.3%。普段なら特売になりがちな商品だが、特売を実施する店舗が減少したとみられる。


消費者が「値上げしたと感じた品目」は生鮮食品(62.1%)、日用品(44.5%)が高率。同庁の伊藤明子長官は20日の定例記者会見で「価格上昇は一時的」との見方を示している。調査は、委託を受けた全国の主婦や会社員ら1419人を対象に実施した。

【所感】
スーパーなどで大量の買い物を人をする現場を目撃しているので、この統計は実感できる。
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節度ある行動を [くたばれ!コロナウイルス!]

大方の予想通り緊急事態宣言が全国的に解除されることになった。
かなりの人が今後のコロナウイルス感染拡大の第二波を警戒しているようだ。
私とてその一人。

このような時こそ求められるのが節度ある行動。

自粛期以上に慎重に行動しよう。
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今日の一言その3939 [今日の一言]

心を強くもつ。
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ユニクロ、マスク参入 夏見据え、高機能素材で通気性良く [今日の日経記事から]



ファーストリテイリング傘下のユニクロは今夏、マスク事業に参入する。通気性の良い素材を使い、夏場でも蒸れにくい布製マスクを生産販売する。価格は未定だが千円程度とみられる。新型コロナウイルスに対応する緊急事態宣言は解除が進むが、感染防止策としてマスクを求める消費者は依然として多いと同社はみている。高い供給能力を持つ国内アパレル最大手の参入で、マスク不足の解消が進みそうだ。


ファストリの柳井正会長兼社長が日本経済新聞の取材に明らかにした。


ユニクロの主力商品である機能性肌着「エアリズム」の素材でマスクを作る。エアリズムは熱気や湿気を放出する働きがある。通気性や速乾性に優れて汗をかいても蒸れにくい。ユニクロの店舗のほか自社のサイトでも販売する。


ファストリはこれまでマスク参入に否定的で、柳井会長は4月の決算説明会でも「マスクより服で貢献する」と述べていた。ただ、今回は「顧客の声で一番マスクが求められていた」(同)として方針を変えた。エアリズムの年間販売は世界で1億枚近いとされ、中国や東南アジアなどで縫製している。この一部をマスクに転用する考えだ。


新型コロナの感染が広がった2月以降、国内はマスク不足が続いていた。4月にはシャープの参入などがあり一時期より供給量は増えているが、高品質な商品を中心になお品薄が続く。

【所感】
価格の問題は有るが、ユニクロのマスク参入は量の確保がかなり期待できそうだ。
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蒋エンの優秀さがよくわからない [三国志]

諸葛亮の後継者蒋エン。
特に三国志演義を読んでいると彼の活躍などが具体的に語られず、いきなり諸葛亮の死の間際に
スポットライトが当たっている感がある。

これは正史三国志を読んでもそれほど変わらない。

諸葛亮死後、蜀で動揺する人間が多い中、蒋エンは常と変わらない様子でそれを見て人々の
動揺が収まったとある。

政務処理能力に特別優れたわけではなく、人柄が変と思わせるエピソードの紹介。

変に自分のカラーを出さず、権力をかさに着ず、荊州の名士としてもそれなりに知名度が
あった人物。

それでも、彼をけなすつもりはないが、優秀さが今一つよくわからない。

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カラーマスク [毒舌]

個人的にどうにも毛嫌いしてしまうものがいくつかある。
そのうちの一つがカラーマスク。

黒いマスク等している人を見るとぞっとする。
それがグレーでも違和感。

私は了見が狭いのだろうか?
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マスクが買えた! [くたばれ!コロナウイルス!]

自宅の在庫のマスクが少なくなり、アベノマスクも届かずマスク調達に出かけると・・・。

普段は利用しないドン・キホーテの前で何となく閃き・・・。

有りました!買いました!当座のマスクは何とかなりました。
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セ・リーグ、CS開催断念へ レギュラーシーズン優先 [今日の日経記事から]


プロ野球のセ・リーグが今季のクライマックスシリーズ(CS)の開催を断念する方向で調整していることが23日、球界関係者への取材で分かった。新型コロナウイルスの感染拡大で開幕が遅れており、レギュラーシーズンの試合数確保を優先させる。パ・リーグは日程を短縮した形でのCS開催を検討している。


セ、パ両リーグは6月中の開幕を目指しているが、既に各チーム143試合の予定だったレギュラーシーズンの短縮は決まっており、現時点で120試合の確保が目標となっている。セは6球団中4球団の本拠地が屋外球場のため、雨天中止に備えた日程のゆとりが必要で、CS開催は困難との見方が強まっている。


CSはパが優勝決定方式として2004年から始めたプレーオフ制度を受け、07年からセ、パ両リーグで導入された。レギュラーシーズン上位3球団で日本シリーズへの出場権を争う。
【所感】
これを機にCSをやめたらどうか?そもそも今年試合ができるのだろうか?
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読書ご紹介その1288・・・「砂の栄冠 甲子園研究所 」(三田紀房,田尻賢誉著) [読書]

高校野球の意外な現実がよくわかる本。

ドラマの裏にはドロドロした現実がある。

強豪校の実態。指導者の問題。高校野球の奥の奥まで語られていて面白い。
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今日の一言その3938 [今日の一言]

安きに流されない。
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SNS直売 生産者救う [今日の日経記事から]

新型コロナウイルスの感染拡大に伴う外出自粛で行き場を失った食材が、SNS(交流サイト)を通じて消費者の手にわたるようになってきた。旅館やレストランなどへの卸販売のみだった生産者が一般向け販売を始め、チャット機能などで消費者と直接言葉を交わす場面も。「大きな励みになった」と新たな出会いに感謝しつつ、早期の収束を祈っている。

「きれいな海で稚魚から大切に育てたタイが行き場を失いました。皆様のお力を貸してください」

4月下旬に「フェイスブック」で訴えたのは、長崎県佐世保市で漁業を営む田島祐幸さん。これまで仲買を通じて旅館などに魚を販売していたが、新型コロナの影響で軒並み休業。4月の売り上げは前年同月比9割減に落ち込み、月100万円以上の餌代が重くのしかかっていた。

売りは「神経締め」という鮮度を保つ高い処理技術。一般消費者にも支持されると考え、創業約30年で初めての個人向け販売に挑戦した。

価格を通常の3~4割引きとし、家庭でも調理しやすいよう加工するなど工夫を凝らすと、全国各地から約300件の注文が舞い込んだ。1匹ずつ重さを量ったり、購入者への配送連絡などを少人数でこなし、作業が深夜0時までずれ込むこともあるが、購入者からチャット機能で「おいしかった」「リピートします」などの感想が届いた。

売り上げは新型コロナ以前の水準には届かないものの、「今までどこでどんな料理として出されているかも分からず、消費者の声を直接聞くことはなかった。大きな励みになっている」と笑顔を見せる。

山形県天童市でさくらんぼ農園を営む高橋仁さんも投稿した一人。温室で育てるさくらんぼは3月下旬から6月初めが旬で、有機肥料・減農薬にこだわってきたが、出荷先の百貨店が休業し注文が全く入らなくなった。燃料費だけで年間400万円以上かかり、経営は一気に厳しくなった。

投稿には予想以上の反響があった。SNSを通じた販売は初めてで、オンライン決済手段がないため通帳で入金確認をしたり、配送したかを1件ずつチェックしたりと慣れない作業に追われたが、予定していた50箱は完売。その後も注文が相次ぎ「本来なら売り上げゼロのところが、例年の6割まで戻せた」という。

「受注管理など克服すべき面もあるが、コロナが一段落した後もSNSを通じた直売のしくみを考えていきたい」と前を向く。

田島さんや高橋さんが投稿したのは、フェイスブックの「コロナ支援・訳あり商品情報グループ」。30万人超が参加し、その大半が消費者だ。生産者側が商品や値引き幅などの情報を投稿し、コメントやチャットなどを通じて消費者と直接やりとりしている。


横浜市に住む40代の専業主婦は、普段購入しないウニやいくらなどをここで注文。事業者から手紙も受け取ったといい、「通販をしていない事業者が多いので通常なら味わえない食を家族で堪能できた。生産者の思いを知り、より味わおうという気持ちにもなった。コロナが収束したら、現地に行きたい」という。

緊急事態宣言は東京都など首都圏の4都県と北海道を除き解除されたが、「第2波」への警戒感は強く、飲食店への客足が戻るのはまだ先になりそうだ。

消費者心理に詳しい育英短期大の泉水清志教授(社会心理)は「SNSはもともと個人間のつながりがベース。生産者が自らの状況を説明し、共感した消費者と直接つながることで、お互いがただの他人ではなくなり、購入する際の安心感や満足感が高まる」と指摘する。

SNSを介した売買は新型コロナを機に活性化しているといい、泉水教授は「消費の形として、ひとつの選択肢になっていくのではないか」と話している。

【所感】
人の心の繋がりを感じさせる記事。日経新聞の記事には時々感動させられる。
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高校球児の無念 [独り言]

少し賞味期限切れの話題。
夏の甲子園大会中止。
泣きじゃくる高校球児を見ると胸が痛む。

命あっての物種ではあるが、今年の高校3年の球児。
余りにも気の毒である。

何ともやるせない。

今年一試合の公式試合も出来ずに終わる可能性のある球児。
県の独自の大会を開催することは色々と配慮も必要だが是非やって欲しい。
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