クロスカウンターとジョー

ジョーと言えばクロスカウンター。
クロスカウンターと言えばジョー。
それ程「あしたのジョー」におけるクロスカウンターは印象深い。

クロスカウンターはライバル力石との実力差を短期間で埋めるために、丹下段平が
ジョーに授けたテクニック。

ジョーはプロ入り後も、本来の体格より上のウエイトであるバンタム級で相手を
倒すためにクロスカウンターを主戦武器として戦い続ける・・・。

この辺の事情は体格に恵まれず「大リーグボール」頼りで勝ち続けた
「巨人の星」の星飛雄馬に似たものを感じる。

そして、ジョーの連勝記録はそのクロスカウンターを完全に封じる策を講じた
力石戦で止まる。

力石死後、ジョーの体格がバンタムとフィットすると、クロスカウンター無しでも
「強打者ジョー」のパンチは普通のパンチで相手を倒せるようになる。もしくは、
相手に接近してカウンターを食わせる技術が向上したのかもしれない。

ジョーの本当のボクサーとしての強さは力石死後、カーロス戦によって初めて実感
できるような気がする。

今日の一言その3903

愚直になれ。

見えない不安に怯えない。

コロナウイルスの恐怖の最大の原因は見えないことではないだろうか。

正体が見えない。終息の時期が見えない。明確な対策が見えない。

見えな不安は恐ろしい。だが、見えない不安に怯えてはいけないと思う。
勇気を持とう。

過ちて改めざる

これを過ちという。

今日の一言その3902

危機感。

今日の一言その3901

丁寧にいこう。

今日の一言その3900

クールマインド

今日の一言その3899

基本の徹底。

今日の一言その3898

出来ることから

今日の一言その3897

好スタートを切る。

読書ご紹介その1277・・・「誰からも好かれる ＮＨＫの話し方」

とかく、堅いとか真面目とか言われがちなNHKだが、ニュースの話ぶりなどは安定していて聞きやすい。

本書にはそのNHKが話をする心がけについて書かれている。

説得力があり、参考にしたい。

大企業にも資金難懸念

新型コロナウイルスは世界経済を突然、停止させた。企業の現金収入は減り、中小や航空産業に始まった資金繰りの問題は、他の大企業にも広がりつつある。日本経済新聞社が世界の上場企業、約3400社の資金繰りを試算したところ、売上高が3割減る状態が半年続けば、4分の1で手元資金が尽きる。枯渇リスクの高さが浮かび上がった。


QUICK・ファクトセットの企業財務データを使い、個々の企業の資金繰りを試算した。売上高の落ち込み度合いと期間の長さを変えて、全体で手元資金が枯渇する企業がどう増えるかをマトリックスで表示した。


試算では1割の減収が3カ月続けば9%で資金が枯渇する。3割の減収なら6カ月後に24%、12カ月後に38%で尽きる。6割減収が1年続く、もっとも厳しい前提なら50%を上回る。借金は借り換えない前提にした。


実際には企業は配当の抑制、借り換えや追加での資金調達で資金繰りをする。ただ借金を借り換える前提での試算でも、3割の減収が6カ月続けば9%で資金が尽きる。6割減収が1年続けば32%と枯渇は広範に及ぶ。


日本企業は手元資金が比較的厚いが、資金の減り方は海外企業と変わらない。3割の減収が6カ月続けば20%で資金が尽きる計算だ。日産自動車などが多額の融資枠を設定するなど、大企業でも資金確保の動きが広がる。海外では大企業向けに資金繰りを支援する枠組みも動き出している。


「飛行機が長く飛べない場合に備え、お金を積むのが最優先だ」。英格安航空会社のイージージェットは今月上旬、6億ポンド（約800億円）の短期の受取手形をイングランド銀行（中銀）に発行した。3月に導入された大企業支援策だ。


米連邦準備理事会（FRB）は低格付け債を含め、社債を最大7500億ドル（約81兆円）買う。米社債残高の13%にのぼる規模だ。ドイツ政府は総額に上限を設けない無制限の融資に乗り出し、1億ユーロ（約120億円）超の大口の申請はすでに172億ユーロに達した。


企業の資本増強に向け、日本は総額1000億円の出資の枠組みを作った。ただ、規模はドイツが準備する1000億ユーロのファンドの1%以下だ。フランスでは自動車大手ルノーなどを念頭に、ルメール経済・財務相が重要企業の国有化に言及する。米国でも航空機大手ボーイングの株式を政府が握るかが焦点だ。


政府が支援する際の条件については様々な議論があるが、大企業支援の制度を早期に設計することが欠かせない。

【所感】
コロナショックが一日も早く収束するのを祈るばかりだ。

今日の一言その3896

明るく考えよう。

広がる支援の輪

11年の東日本大震災をはじめ、これまでも危機の際に応援する動きはあったが、当時と大きく異なるのがスマホの普及率だ。「普段から他者とつながるインフラが整っており、支援できる方法が増えた」。ニッセイ基礎研究所の井上智紀主任研究員は話す。


総務省によると、11年に3割に満たなかったスマホを保有する世帯の割合は、足元で8割近くまで増えた。アプリやSNSの活用に加えて、この数年はシェアリングビジネスも普及。「他者とモノや空間、時間を共有することも増え、力を合わせる協同の意識も高まっていた」（井上主任研究員）ことも後押ししている。

【所感】
今日も都内のコロナウイルス感染者数の更新など暗い話題が多い中、この記事は読んで
少し心が温かくなった。

今日の一言その3895

コロナに負けない。

今日の一言その3894

きっとうまくいく。

今日の一言その3893

リラックスして臨もう。

今日の一言その3892

冷静沈着。

今日の一言その3891

緊急事態宣言

首相、緊急事態宣言へ

安倍晋三首相は6日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、緊急事態宣言を発令する意向を固めた。政府は同日午後2時から専門家ら16人で構成する「基本的対処方針等諮問委員会」を非公式に、午後6時すぎから新型コロナウイルス感染症対策本部をそれぞれ開き準備に着手する。対象は東京都など首都圏や大阪府などを軸に検討し、7日にも発令する。

具体的な措置は都道府県知事が決める。鉄道や道路などを強制的に止めたり、外出禁止を強制したりはできない。海外で実施されているような「ロックダウン（都市封鎖）」の状態にはならない。


東京都の小池百合子知事は3日に国が緊急事態宣言を発令した場合に備えた対応方針を公表した。外出自粛や大規模施設の使用、イベント実施の制限や停止を要請する。食料、医薬品を扱う店舗や銀行など社会インフラには引き続き営業を認める。鉄道など交通網も維持する。


緊急事態宣言は改正新型インフルエンザ対策特別措置法に基づく。首相が諮問委員会の意見を踏まえ、対象とする区域や期間などを定めて宣言する。


発令には(1)国民の生命や健康に著しく重大な被害を与える恐れがある(2)全国的かつ急速なまん延により、国民生活や国民経済に甚大な影響を及ぼす恐れがある――との2つの要件をいずれも満たす必要がある。


新型コロナウイルスの感染者は東京都で5日に143人、累計で1033人に達し、うち92人は感染経路が不明だった。首相は全国的な感染に歯止めがかからなくなり医療体制が崩壊する恐れがあると判断した。


東京都や大阪府などはすでに夜間や休日に不要不急の外出を自粛するように要請している。宣言が出れば都道府県知事は法的根拠をもって要請や指示ができる。


首相が2月に要請した大規模イベントの自粛なども、発令後は都道府県知事が学校や映画館、百貨店などの施設に対し、法律に基づく使用制限を要請できる。外出自粛やイベント施設の使用停止を要請できる。


事業者が正当な理由なく要請に応じない場合、要請よりも強い「指示」を出すこともできる。これらの要請や指示に罰則規定はない。


一定の強制力を持つのは医薬品や食料品の売り渡し、土地の使用に関する項目に限られる。臨時の医療施設を開設するため所有者の同意がなくても土地や建物の使用が可能になる。


都道府県知事は医薬品や食料品の生産・販売・輸送業者らに売り渡しを要請できる。正当な理由なく応じない場合は強制的な収用ができる。医薬品や食料品の保管を事業者に命令でき、従わずに物資を隠したりした場合は6月以下の懲役または30万円以下の罰金が科される。


緊急事態宣言の根拠となる改正新型インフルエンザ対策特別措置法は3月に成立した。政府は同月26日に同法に基づく政府対策本部を設置した。内閣官房に新型コロナウイルス感染症対策推進室を設け、宣言に備えて海外の情報収集や都道府県との調整を進めてきた。


首相は緊急事態宣言を発令する前に国会に報告する。衆参両院の議院運営委員会に出席し、与野党が質疑する。

【所感】
どうなることやら。

今日の一言3890

テレワーク開始。

読書ご紹介その1276・・・「あなたの１日を３時間増やす「超整理術」]

読んでいて説得力を感じる内容。

著者が勧める方法論、考え方には説得力がある。

実践出来れば効果が期待出来そう。

参考にしたい。

ドイツ、大規模検査の背景 早い初動、1月6日対応

新型コロナウイルスの感染が広がる欧州で、ドイツの低い死亡率の要因とされる大規模検査に注目が集まっている。その背景には驚くほどの初動の早さと、平時からインフルエンザなどの感染症に備えていた数百の民間の研究機関との連携がある。ドライブスルー式や自宅への訪問による検査など様々な方法を導入し、大量に検査をしても医療現場に混乱が生じないよう工夫を凝らしている。


3月上旬のある深夜。ベルリンで暮らす50代の男性のもとに防護服とマスク姿の医師が現れた。職場の同僚が新型コロナに感染したためで、訪問は事前に告げられていた。男性と妻、2人の子供に対してその場で手際よく検査を実施。男性が自己隔離に入ると、2日後には「陽性」の結果が伝えられた。


現在、ドイツの1日当たりの検査数は5万件程度で、1日2千件程度の日本の25倍に達する。日本の医療関係者からは大規模な検査をすれば医療関係者の負担が急増するとの懸念が出ている。検査を増やすにつれ、ドイツでも医療関係者の感染が増えつつある。


ただ、院内感染の抑止に向け、一般患者の治療の場から検査場所を切り離すための多くの工夫をこらしている。患者を病院に呼び出さず、医師が自宅に訪問して検査する例も少なくない。ハンブルクの民間研究所は、自宅で検査キットを使って検体を施設に送る郵送検査の取り組みも始めた。


病院外のドライブスルー式の検査も急増している。感染が疑われる患者は主治医と電話で相談して検査の予約を取り、車で病院の駐車場や公共施設の一角などに設けられた検査場を訪れる。運転席の窓を開けて顔を向けると、防護服の医療スタッフが口から検体を素早く採取。検査は5分ほどで終わり、2日以内に結果が届く仕組みだ。感染者が多いドイツ西部のニーダーザクセン州だけでもこうした院外の検査センターは30を超える。


感染リスクがどれだけ高いかを診断するインターネットのサイトやスマートフォンのアプリも登場した。設問に答えて感染の可能性を判定し、必要に応じてテレビ電話での相談予約や臨時の検査場への訪問などを勧める。ドイツでは検査で陽性と判定されても、軽症なら自宅での自己隔離が可能で、医療現場に過度な負担がかからないようにしている。


ドイツで医療崩壊を防ぎながら大規模な検査が実施できているのは、専門家の初動が早かったことも背景にある。独政府の感染症対策の専門機関であるロベルト・コッホ研究所は中国での新型コロナウイルスの検出が伝わったばかりの1月6日に内部で作業グループを設置した。


ドイツ初の感染者が見つかった1月末には2交代制に移行。ほどなく新型コロナは従来型インフルエンザよりも約10倍危険だと結論づけた。これを受け、感染が広がった場合の対応策を策定。専門医と学者、医療技術者が交代で週末も検査できる態勢を即時に立ち上げられるようにした。「早い時期に警戒態勢に入ったことで検査能力を高める時間を稼ぐことができた」（ウィーラー所長）


国の機関だけでなくドイツ全土の民間研究機関を総動員できたことも大きい。日本では検査は公的機関が中心となって担っているが、ドイツでは数百の民間機関も従事。普段はインフルエンザ検査などに使っている設備を24時間稼働できる態勢にし、検査スピードを飛躍的に高めた。処理能力が1日4千件を超える研究機関もある。


ただ、大規模検査は必要な材料や設備、スタッフの不足といった問題にも直面している。死亡率は低いが、感染者は今なお増え続けている。メルケル首相は1日「我々の目指すところからはまだかなり遠い」と語った。


【所感】
完璧とまではいかないが、格段のコロナウイルス抑止効果を見せているドイツ。
その迅速な対応ぶりには見習うべき点が多そうだ。

祈ろう

具体的な行動が起こせないときにできること。

「祈り」

祈ろう。

コロナ撲滅。

今日の一言その3889

心は平穏にしよう。

今日の一言その3888

コロナに負けない。

今日の一言その3887

リラックス

今日の一言その3886

流されない。

コロナの影響でエープリルフールジョークも出ず

困ったものだ。

今日の一言その3885

脚下照顧