Googleアナリティクスをマスターしよう。

Googleは太っ腹。
動画でわかりやすく、無料で講座を受けられる。

あとは時間の確保とやる気の問題！

マスターしよう。

読書ご紹介その1191・・・「疲れないパソコン仕事術 多忙な毎日をちょっとラクにする」

パソコンのテクニックも素晴らしいが、
疲れないコツ、例えば、簡単な瞑想の方法や
ストレッチも、効果がありそうで参考になる。

あとは実践あるのみ。

今日の一言その3619

好転させる。

読書ご紹介その1190・・・「「経理・財務」これでわかった！」（金児明氏著）

本書は専門的なことはそれほど書かれていない。

経理財務に大切な気構えに重点を置き、
経理財務の重要なエッセンスが、イメージしやすく、わかりやすく説明されている。

個人的には残増減残の考え方に共感した。

連結決算の考え方、税務効果会計の考え方も、
本書を読むと非常にわかりやすい。

今日の一言その3618

実を結ぶ。

読書ご紹介その1189・・・「ビジネスパーソンのための 折れないメンタルのつくり方 」（相場聖氏著）

本書は全て読まなくても良い構成。

設問回答により、自分のストレスタイプを知り、
それに沿って該当する対処法のページを読めば
良い構成。

どれも読んでいて効果が期待できそうな内容。

あとは本書が大切だという実践と継続か。

役に立つと思える良書。

若者が自民党を支持しているらしいことについて

先日の日経新聞の記事で20代の若者7割が自民党を支持しているという記事があった。

背景には景気が安定して、就職氷河期がなくなったことがあるようだ。

何とも打算的だと思ったのが正直な感想。もっとも、対抗すべき野党の無策、だらしなさを
鑑みて、消去法で自民を支持している面も有るかもしれないと考えると、この結果も
納得。

野党に具体的なビジョンや政策が無い。民主政権がやらかしてくれた感が強い。

現代という時代複雑になりすぎて、政治が変わって何かがすぐに変わるような時代でも
ない。

デモなど頻繁に起きて、荒廃した国になるより、今の若者のスタンスの方が穏当で良いの
かもしれない。

かなり偏った見方であることは認める・・・。

伴食大臣

該当者が多数思い浮かぶ。

今日の一言その3617

しっかりと準備しよう。

読書ご紹介その1188・・・「ミスなくすばやく仕事をする技術」（成吉新一氏著）

本書は非常に懇切丁寧。
何故そうするのがわかる背景。
注意すべきこと。
優しいアドバイス。

読みやすく理解しやすい。

本書の学びを実践に役立てよう。

どちらに回るか？

今月最初のイントラさんのシェイプエアロ。

前半も後半も回る箇所で「外回りなのか？内回りなのか？」解釈しきれず苦戦。

厳密には前半出足のシザースも微妙・・・。

課題は見えました。来週まき直し。

イントラさん今日も有難うございました。

今日の一言その3616

くつろごう。

読書ご紹介その1187・・・「ポケット図解 「菜根譚」の教えがよーくわかる本」

本書は主に、菜根譚の中の、ドン底にある時の処し方に重点を置いて説明している。

ドン底にある時こそ自分を見つめなおし、前に進むチャンスであることを説く。

辛い状況にある時に読むと、身に染みる。

記録情報管理士2級合格

合格ライン70点を辛うじて上回る74点で合格・・・。

正直知識は不十分。

これからも学習継続です。

今日の一言その3615

前進あるのみ。

誠実に

誠実であることは美徳である。
誠実と思われることは誉である。

誠実であろう。

人に対して。

自分の心に対して。

仮想通貨の派生商品 英当局が個人向け禁止提案

英国の金融当局である金融行為監督機構（FCA）は3日、暗号資産（仮想通貨）を基に組成される金融派生商品（デリバティブ）などの個人向けの取り扱い禁止を提案すると発表した。値動きの荒さや本質的な価値判断が難しい点を挙げ、投資家保護の面で容認できないと指摘した。市場関係者の意見を募った上で2020年1～3月中にも施行する。


禁止の対象に検討しているのは先物やオプション、差金決済取引（CFD）などのデリバティブと上場投資証券（ETN）だ。これらのうち、ビットコインに代表される仮想通貨を原資産とする商品について、個人への販売や宣伝を規制すべきだとの判断を示した。


理由として、価格の急変動で突然の予期せぬ損失を被る恐れがあり、知識が不十分な個人には金融商品として不適合だと説明した。サイバー攻撃による仮想通貨の盗難など金融犯罪のリスクも挙げた。仮想通貨そのものを規制するわけではないが、その派生商品を禁じることで安易な取引をしづらくし、投資家保護につなげたい考えだ。


FCAの担当幹部、クリストファー・ウーラード氏は「大半の消費者は規制されていない暗号資産の派生商品の確実な価値評価ができない」と強調した。個人向けの仮想通貨の派生商品を禁じれば、最大で年間2億3430万ポンド（約320億円）の損害が回避できると試算している。


米国では、米証券取引委員会（SEC）がビットコインの上場投資信託（ETF）を認可するかどうか検討を続けている。英国では今回の方針を受け、仮想通貨を基にした上場商品が認められない見通しになった。

【所感】
　仮想通貨が普通に使えるようになるのは、まだまだ先か。問題山積。

今日の一言その3614

成功するために。

欧州中銀総裁にラガルド氏 欧州委員長も初の女性

欧州連合（EU）は2日ブリュッセルで開いた臨時首脳会議で、欧州中央銀行（ECB）総裁にフランスのクリスティーヌ・ラガルド国際通貨基金（IMF）専務理事、EUトップの欧州委員長にドイツのウルズラ・フォンデアライエン国防相を指名した。2019年秋に正式に就任すれば、いずれも女性初のトップとなる。駆け引きを繰り返してきた独仏が有力ポストを分け合った格好だが、欧州委員長の決定に必要な議会の承認には不透明な面も残る。

6月30日夜から3日間続いたマラソン協議の末、欧州トップ人事がようやく決着したのは2日夜（日本時間3日未明）だった。難航の末の決着だったが、マクロン仏大統領は「能力、経験、バランスの面で言うことはない陣容だ」と称賛した。

ドラギECB総裁、ユンケル欧州委員長はそれぞれ10月末に退任する。11月末に任期を終えるトゥスクEU大統領の後任にはベルギーのシャルル・ミシェル首相、EUの外相にあたる外交安全保障上級代表にはスペインのジョセップ・ボレル外相を選んだ。


議論が行き詰まるなか、2人の女性トップという大胆な提案で事態を打開したのが、マクロン氏だった。ECB総裁に指名されたラガルド氏は中央銀行での経験は乏しいが、元仏財政相でIMF専務理事として欧州債務危機に対応した。債務危機をともに乗り越えたメルケル独首相との関係も良好とされる。

ECB総裁にはタカ派（金融引き締め派）のワイトマン独連銀総裁も候補に挙がっていたため、ドラギ現総裁の緩和路線が修正されかねないとの懸念が高まっていた。ラガルド氏の方針は不透明だが、金融緩和を支持してきたフランス出身の総裁が誕生することで、金融市場にはひとまず安心感が広がりそうだ。


世界経済の不透明感が強まるなか、ECBは追加の金融緩和を視野に入れている。ラガルド氏は限られた緩和手段でどう経済を立て直すかという難しいかじ取りが託されることになる。


欧州委員長には中道右派の有力女性政治家で、ポスト・メルケルにも名前が挙がったフォンデアライエン独国防相を選んだ。ドイツ人トップが実現すれば、1967年に退任したハルシュタイン欧州経済共同体（EEC）初代委員長以来となる。


だが、仏独主導の人事には危うさもある。欧州議会の第2会派、中道左派グループはフォンデアライエン氏の委員長起用に猛反発している。首脳会議での投票でも、メルケル首相は連立相手であるドイツ社会民主党の反対を理由に棄権に回らざるを得なかった。


欧州委員長は欧州議会選挙で勝利した会派の候補（筆頭候補）から起用するというルールがある。このルールを無視して選んだ候補に賛成票を投じるわけにはいかないという理屈だ。


欧州議会は7月半ばにもフォンデアライエン氏の委員長承認を採決するが、中道左派グループが反対すれば議会の過半数の確保は難しい。最終的に承認を得られるかどうかは、なお流動的だ。

【所感】
　世界の混迷は落ち着くのだろうか？

今日の一言その3613

I'll do my best.

読書ご紹介その1186・・・「英単語の語源図鑑」（清水建二氏著）

それぞれの単語の語源がわかると、新しい単語の意味が推測出来るようになる。
何度も読み返してモノにすれば、格段に英単語力が増しそうだ。

今日の一言その3612

絶好球を見逃さない。

G20後の世界（上）内向く米中、危うい休戦

トランプ米大統領は北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）委員長と板門店で会談し、中国の習近平（シー・ジンピン）国家主席とは大阪での首脳会談で貿易協議の再開を決めた。トランプ氏の2つの行動に共通するのは、2020年大統領選での再選に向けた不確実要素は取り除いておきたいとの思惑だ。


習氏は訪日直前に北朝鮮を訪問して金委員長と会い、北朝鮮カードを使った。トランプ氏が金委員長と書簡をやりとりし、直接会談を熱望している事情を知ってのことだ。習氏にとっても関税戦争の影響を受けた経済減速、香港での「逃亡犯条例」を巡る混乱での失態と、トランプ氏との会談での失敗は許されない事情があった。


大阪でトランプ氏は米企業による華為技術（ファーウェイ）への部品販売も認めると伝えた。さらに習氏の橋渡しも受ける形で30日、米朝会談に臨んだ。国内事情を優先した2人の打算で一時的な妥協が成立したものの、それはつかの間の休戦にすぎない。


「公正かつ無差別な貿易を実現する」との首脳宣言を採択した20カ国・地域首脳会議（G20サミット）は、宣言とは裏腹に米中対立の根深さを鮮明にした。


G20開幕直後にトランプ氏が「米国の経済成長重視路線は、すべての国の利益になるはずだ」と発言すると、習主席が「世界経済を前進させるのは中国の『一帯一路』政策だ」「独断主義は排すべきだ」と応酬した。


トランプ氏は大阪でG20サミットの合間を縫い、インドのモディ首相やブラジルのボルソナロ大統領ら10人前後の首脳との会談をこなした。米政府高官は「中国の影響力を排除する包囲網づくりが狙い」と明かす。


習主席も負けていない。ドイツのメルケル首相やフランスのマクロン大統領ら欧州首脳との会談では、気候変動対策などで「多国間主義を守ろう」と接近した。南アフリカなどアフリカ3カ国との首脳会談では「だれが邪魔しても中国とアフリカの協力関係は不変だ」と強調した。G20各国は米中対立のはざまで、双方の陣営づくりに踏み絵を迫られている。


中国は米国の制裁関税で、1～5月の対米貿易額が前年同期比15%も減少した。ハイテク機器の代替供給地となったベトナムはスマートフォンなど電話機の対米輸出が2.8倍に増えた。米国との取引が深い企業は貿易戦争の長期化で脱・中国に動く。


中国勢も米国依存を見切り、東南アジアや欧州に市場を移し始めた。習指導部は米国勢に頼っていた半導体などの内製化も指示した。


中国は貿易戦争のリスクを金融緩和で回避しようと必死だ。中国の債務残高は国内総生産（GDP）比で250%に近づき、3月に過去最高を更新した。米国も連邦準備理事会（FRB）が金融緩和に転じそうだ。米企業の債務残高も既に金融危機時の水準を上回り、金融市場のひずみが蓄積する。世界経済は貿易収縮と金融危機の2つのリスクを抱え始めた。


2020年選挙へ、トランプ氏は中国とも北朝鮮とも、協議再開で結論を先送りした。習氏も経済減速などで自らの基盤を揺るがす動きが国内から強まりかねない事態を警戒し、トランプ氏と妥協せざるを得なかった。


政治と外交、貿易が密接に絡むパワーゲームが、世界を翻弄する。

【所感】
　「大人の態度」というものがまるで感じられない二大国。それが問題。

読書ご紹介その1185・・・「疲れないパソコン仕事術 多忙な毎日をちょっとラクにする90TIPS」（小枝祐基地氏著）

パソコンのテクニックも素晴らしいが、
疲れないコツ、例えば、簡単な瞑想の方法や
ストレッチも、効果がありそうで参考になる。

あとは実践あるのみ。

今日の一言その3611

はじめの一歩を踏み出そう。