見立てでは合格ですが・・・。

先週受検した資格試験の解答が今日ネットで公開されました。
４つの設問すべてが7割以上正解することが合格水準。
見立てではギリギリセーフ。

あとは合格を確認するだけ・・・。

5週目の満足

今週5週目のシェイプエアロ。
今日は完璧とまではいきませんでしたが、
悔い無く伸び伸びと動けました。

イントラさん有難うございました。

今日の一言その3672

落ち着いていこう。

今日の一言その3671

確実に進む。

無策と闇雲

低レベルな比較だが、無策と闇雲どちらが良いか？

私は迷わず闇雲と答える。

たとえ、いたずらに体力を削る可能性が高くても、ゴールが向こうから来ることを
願う無策よりも、闇雲でも行動した方がいい。

もう少し、踏み込んで言えば、闇雲でも「動く」意志をもって動くことで、
気持ちがその気になり、動きながら考えることだってできる。

途方にくれて立ち往生したままでいるよりも、闇雲でも動いてみよう。

今日の一言その3670

着実を重視する。

読書ご紹介その1217・・・「英語は５０の動詞で一気に上達する」（柴田真一氏著）

本書は50の動詞をピックアップして、それぞれの
動詞が持つ全ての意味を紹介している。

この単語はこんな意味も有ったのかと新発見が
多かったのが率直な感想。
例えば、「依存する」の印象が強いdependが
It depends.で
時と場合による
になるなど。

例文を用いて動詞の意味、その使われ方が示されているので、実践的であると思う。

本書の50の動詞をしっかりマスターして、英文に触れるられるようにしたい。

今日の一言その3669

成功する意思。

アフリカでごみ処理支援 日本式埋め立て、政府がTICADで表明へ

政府はプラスチックなどの廃棄物の管理が不十分なアフリカで、ごみ処理の技術支援を始める。悪臭や害虫の発生を防止する日本発の埋め立て方式の導入を促す。初案件として9月にも建設に着手するモザンビークの処理場には、技術支援とともに約2億円を負担する。現地の衛生環境の改善に貢献し、環境汚染を減らす。アフリカとの経済面での関係強化にもつなげる。


28日から横浜市で開く第7回アフリカ開発会議（TICAD）で採択する日本とアフリカの経済協力や開発方針をまとめた「横浜宣言」に盛り込む。27日に開かれるアフリカ諸国との環境会合で原田義昭環境相が支援計画について表明する方針だ。


日本は環境に負荷をかけず、強い悪臭や汚水などの発生を防ぐ仕組みの埋め立て処分場の建設を支援する。環境省や国際協力機構（JICA）、技術力を持つ横浜市などが協力する。


モザンビークでは早ければ9月にも処分場建設に着手する計画だ。同国を足がかりとして、ごみ管理が不十分な国に普及させていきたい考えだ。


福岡大学と福岡市が共同で開発した「福岡方式」と呼ばれる技術を採用する。ごみを積み重ねる場所に空気の通り道を作り、微生物の働きによって悪臭や汚水の原因物質を分解する。建設用の資材に現地の樹木や廃タイヤなどを使えるため、その分、コストを低減できるという。


国内の処分場で多く使われているだけでなく、日本が支援して、中国やベトナム、マレーシアなどアジアを中心に約15カ国で導入実績がある。日本は資源のリサイクルなども指導する方針だ。


【所感】
　環境問題は、世界規模で取り組んでこそ意味がある。良い広がりになることを期待する。

今日の一言その3668

策を練る。

どれだけ本から学べるか

本を読む。新たな教えに触れる。良い教えだと感動する。

難しいのはそこからだ。

その考えをどう現実に活かせるか、いつまでも、その教えを忘れないでいられるか？

実行力と持続力が問われる。読書の真価が問われるのは本を読み終えてから
の読者の行動次第と言えそうだ。

是非本からの教えを活用しよう。

読書ご紹介その1216・・・「Think clearly 最新の学術研究から導いた、よりよい人生を送るための思考法」（ロルフ・ドベリ著,安原実津訳）

引き込まれるように読めた52の思考法。

そのタイトルだけで、ハッとさせられ、中身を読み
共感させられる説得力。

大切なことを見落としていたり、軽んじている。

どうでもいいこと、考えない方が良いことに、
心を砕き過ぎている自分に気づかされた。

本書から、思考すべきことの選択と集中を
教わった。

今日の一言その3667

仕切り直そう。

地球温暖化についてもっと真剣に考えるべきではないか？

今年の夏。世界各地で異常気象が見られる。

地球温暖化。もっと真剣に考えるべきではないか？

米国などはトランプによってCO２削減を無視した動きをしている。
日本はどうか？

世界はどう取り組んでいくべきか？

当事者意識をもって考えたいものだ。

今日の一言その3666

真剣勝負。

米中経済 分断に拍車、関税合戦で

米中貿易戦争の報復の連鎖が止まらない。米中両国政府は23日、相手国の追加関税に対する報復措置を発表。制裁関税の対象はほぼすべての輸入品に広がり、報復手段は関税率の引き上げに移ってきた。中国は人民元安で関税の影響を相殺するのが難しくなり、米中にまたがる供給網の分断が加速するのは確実だ。

先に動いたのは中国だった。米株式市場が開く直前の23日夜、中国国務院（政府）は9月と12月の2回に分け、5078品目、750億ドル（約8兆円）分の米国製品に5%か10%の追加関税をかけると公表した。米国が同時期に発動する対中制裁関税「第4弾」への報復措置で、米農家の関心が高い大豆は追加関税率が現行の25%から9月に30%に上がる。

中国の発表に激怒したトランプ米大統領はツイッターに「我々に中国は必要ない」と投稿。米通商代表部（USTR）は第1～3弾の税率を25%から30%、第4弾の税率を当初予定の10%から15%にそれぞれ引き上げると即日発表した。

米国が関税率を引き上げるのは、中国が元安を容認し輸出企業を下支えするのを封じる狙いが見え隠れする。トランプ氏が第4弾発動を表明した1日以降、元の基準値は約2.5%下落した。5%の関税率引き上げで元安効果は帳消しできる。


中国からの生産拠点移転を加速させる思惑も透ける。トランプ氏はツイッターに「米国企業には中国からの生産移管を命じる」と異例の投稿をした。貿易戦争の長期化で米アップルなど多国籍企業は供給網の見直しを本格化しているが、関税率の引き上げはこうした動きを加速させる可能性がある。中でも第1～3弾は中国以外からも調達できる品目が多く、米国企業の調達シフトを後押しする公算が大きい。


一方、関税率引き上げは制裁関税の対象に追加できる品目がほぼなくなったことの裏返しでもある。米国が対象から外しているのは中国以外で調達が難しい希土類（レアアース）、命に関わる子ども用安全シートや医薬品に限られる。


中国の報復措置も原油や大麦など初めて追加関税を課す商品は少なく、多くの品目は2度目の課税だ。中国は米国からの全輸入額の7割にあたる1100億ドル分に関税を上乗せ済みで、残りは大型飛行機や半導体など自国産業に悪影響が及ぶ品目しかないためだ。


追い込まれた中国が対抗措置として一段の元安誘導に踏み切れば、通貨安競争が加速するとの懸念から世界の金融市場に動揺が広がりかねない。中国が報復措置を発表した直後、本土外（オフショア）市場で人民元相場は急落した。


米中は9月に閣僚級の貿易協議を予定していたが「キャンセルもありうる」（トランプ氏）。米中対立の激化に歯止めがかかる兆しは見えず、世界経済は新たな減速リスクを抱え込んだ。

【所感】
　迷惑な大人と大人のケンカ。それも世界をどん底に突き落としかねない甚だ迷惑な喧嘩。
　

日米貿易交渉、大枠合意 車関税撤廃は先送り 牛・豚はTPP並みに

日米貿易交渉で茂木敏充経済財政・再生相とライトハイザー米通商代表部（USTR）代表が23日（日本時間24日未明）、大枠で合意したことが分かった。米国が日本産の自動車に課している2.5%の関税撤廃は先送りする。日本は米国産牛肉や豚肉を環太平洋経済連携協定（TPP）と同じ水準まで関税を下げる。年内にも貿易協定が発効する可能性がでてきた。


茂木氏とライトハイザー氏は23日、米ワシントンで協議した。25日に予定する安倍晋三首相とトランプ米大統領の首脳会談で閣僚協議の進捗を確認し、成果を発表する。首脳間で合意できれば9月下旬に協定案に署名する可能性がある。10月にも始まる日本の臨時国会で協定案を提出・承認すれば、発効の手続きが完了する見通しだ。


トランプ氏が迫っていた農産品の関税下げを巡っては、牛肉と豚肉をTPPと同水準まで引き下げる。牛肉は現在の38.5%の関税を段階的に9%にする方向だ。TPPでは豚肉はソーセージなどに使う低価格品の関税を1キログラム482円から段階的に50円に下げ、高価格品は4.3%の関税を最終的にゼロにするとしている

【所感】
消費者には悪い話ではないが、農家には？

8月最終週前

今月４週目のイントラさんのシェイプエアロ。

先週は夏バテ気味で不調でしたが、今日はそれを意識して集中して動きました。

それでも、前半ブロックは苦戦。ただ、最後の通しでしっくりと来て、”こちら”は来週
うまく対応出来そう。

後半ブロックは、少し復習が必要そうです。

イントラさん、今日も暑い中有難うございました。

今日の一言その3665

気持を整える。

今日の一言その3664

出来ることをしよう。

英国境問題「解決策30日以内に」 独首相 首脳会談、EU離脱巡り要求

メルケル独首相は21日、ベルリンを訪問したジョンソン英首相と会談した。英国の欧州連合（EU）離脱で懸案のアイルランド国境問題を巡り、英国側が30日以内に解決案を示すように要求した。ジョンソン氏は国境問題が解決しなければ英国が関税同盟にとどまる現在の協定案の修正を強く求めていた。英国が自ら問題を解決するようボールを投げ返した格好だ。


共同記者会見でジョンソン氏は「我々は（離脱協定案から）安全策（バックストップ）を取り除く必要がある」と改めて強調した。


これに対してメルケル氏は、そもそも妙案が見つかれば安全策は不要になると強調した。「30日以内にそれを見つけることは可能」との認識を示し、「まずは英国の提案を聞きたい」と具体案を要求した。


英国のEU離脱で最大の懸案が、離脱後もアイルランドと英国領の北アイルランドの間に厳格な国境管理を復活させない方法をどう見つけるかだ。北アイルランドは長く紛争が続いた歴史があるだけに、国境管理を復活させないという点で、英国とEUの思惑は一致している。


ただ、国境管理を復活させずに英国からEUへの人やモノの抜け道を防ぐことは至難の業だ。具体策が見つからない場合、英国はEUの関税同盟にとどまり続けるという安全策が離脱協定案に盛り込まれており、ジョンソン氏が猛反発していた。


ジョンソン氏は会見の間、メルケル氏の発言を歓迎するようなそぶりを見せたが、難題を自ら背負い込んだともいえる。IT（情報技術）などを利用した新たな国境管理を検討しているもようだが、EU側が納得するかは予断を許さない。解決策が見つからず、10月末に「合意なし離脱」を迎えるリスクは依然として高い。


会見ではさらに、日米欧の主要7カ国首脳会議（G7サミット）の枠組みにロシアを復帰させることについて、メルケル氏とジョンソン氏がそろって時期尚早との認識を示した。ウクライナ問題などで進展がみられないためだ。トランプ米大統領は20日、「ロシアを入れるのがより適切だ。G8にすべきだ」と語っていた。


7月に首相に就任したジョンソン氏にとって今回が初めての外遊で、22日にはパリでマクロン仏大統領と会談する。

【所感】
　世界中問題だらけ・・・。

今日の一言その3663

チャンスを広げる。

読書ご紹介その1215・・・「やわらかく、考える。」（外山滋比古氏著）

外山さんの名言をカテゴリー分けして集めた書。

その言葉だけで重みがあるものもあれば、
作品の流れで読むからこそ、意味があるのでは
ないか？と思えるものも有った。

外山さんの作品を読んだことがある身からすると、
本書単独で外山さんの発想や、思考を知ろうと
するのは、いささか乱暴な気がします。

今日の一言その3662

勝ち進む。

ドイツ、景気後退の恐れ

ドイツ連邦銀行（中央銀行）は19日公表した8月の月報で、ドイツ経済が2019年7～9月期に2四半期連続のマイナス成長となり、景気後退に陥る恐れがあると警告した。ワイトマン総裁は足元の状況を景気的な「停滞」と指摘。国内経済は引き続き堅調だが、世界的な貿易紛争や英国の欧州連合（EU）離脱が輸出と生産を落ち込ませていると分析した。

ドイツは4～6月の実質成長率（速報値）が前期比でマイナス0.1%となり、3期ぶりのマイナス成長となったばかり。月報では「ドイツの景気は19年夏もさえない見通し」だとし、再び「軽度の後退」に見舞われる可能性を明記した。2四半期連続のマイナス成長となれば定義上、景気後退とされる。


独連銀が明らかにしたのは、欧州経済のけん引役だったドイツ経済の落ち込みが偶発的なものではなく、弱い状態が当面続きうるという深刻な現実だ。輸出、生産の低迷が続けば、現在は堅調な国内の消費や投資にも悪影響が広がることは避けられない。欧州経済全体の重荷にもなる。


欧州中央銀行（ECB）はドイツを中心とした欧州経済全体を下支えするため、9月に追加の金融緩和に踏み切る構えだ。マイナス金利の深掘りや18年末で打ち切ったばかりの量的緩和政策の再開が検討されているが、すでに金利は下がりきっており、効果は限定的との見方もある。


ドイツ国内外では、独政府による財政出動への期待がにわかに高まっている。欧州全体ではなく個別の国の景気の落ち込みに対応するには、金融政策よりも財政政策がふさわしいとの指摘がECB内にある。財政均衡を重視してきたメルケル政権が方針転換に踏み切るかが最大の焦点だ。

【所感】
　これは深刻な記事。いよいよ世界に好調な国がなくなりつつある・・・。

今日の一言その3661

打てる手を打とう。

再放送

Youtubeなど無かったその昔。

テレビの再放送はなかなか楽しいと感じるものだった。

再放送ドラマ。再放送アニメ。

個人的にあまりビデオをとらない性格なので、面白いと思った番組も
偶然性で再放送に当たって、しかも一度しか見ないという”レアぶり”を楽しんだ。

今、思うと、そのような恵まれなさ故の楽しみ方というものも貴重な経験だったように
思える。

過ぎてしまえば何とでも言えるという話かもしれないが(笑)。

今日の一言その3660

気力を高める。

海の森林、温暖化防ぐ？

地球温暖化の要因である二酸化炭素（CO2）を吸収する海洋の植物の注目度が高まっている。アマモやコンブなどの役割が、陸の森林をもしのぐ大きさがあると、最近分かってきた。海中に固定された炭素は「ブルーカーボン」と呼ばれ、CO2の貯蔵庫として見直す動きが世界で出ている。国内でも藻場を再生するなどの活動が始まった。

ニシン漁で栄えた北海道北西部にある増毛町。夏を迎えると日本海に面した海岸約300メートルに黒茶色のコンブがびっしりと生えそろう。


ここは5年ほど前まで、海藻が生えない磯焼けの海岸だった。日本製鉄が地元の漁協と組み、2014年から植生回復の実証事業を始めた。製鉄時に出る鉄分を含んだ砂利を土と混ぜてヤシの袋に入れて浅瀬に埋設する。コンブの生育に欠かせない鉄分を供給する仕組みだ。


近くの海岸で04年から先行的に始めた実験では、鉄分を供給しない浅瀬に比べてコンブの成長が進むことを確認した。1本当たりの重さが8倍大きく育つ成果も出た。


狙いは単にコンブの植生回復だけではない。海藻が吸収するCO2の量が大きなことが分かってきた。事業に携わる木曽英滋主幹は「藻場の回復は温暖化対策にもつながる」と話す。同社は三重県や長崎県でも同様の植生回復事業に取り組んでいる。


アマモやウミショウブに代表される海底に根を張る種子植物である海草や、コンブやワカメなどの海藻は、光合成で栄養となる糖を作る。原料は水とCO2だ。アマゾン川流域の熱帯雨林のような規模がなく、温暖化対策への貢献度は不透明だった。


ところが国連環境計画（UNEP）が09年に発行した報告書でブルーカーボンと命名して取り上げ、評価が一転した。森林などの陸域で貯留される炭素「グリーンカーボン」と区別して海草や湿地、マングローブの働きを調べた。


結論は「海は陸と同程度のCO2を吸収する能力がある」。海上・港湾・航空技術研究所の桑江朝比呂・沿岸環境研究グループ長は「研究の途上でまだ不確実な点は多い。しかし炭素を固定する海洋生物の可能性を示した意義は大きい」と解説する。


背景には、世界が脱炭素社会に大きくカジを切っている事情がある。温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」は、各国に温暖化ガス削減に向けた目標の提出を求めている。「国が決定する貢献」（NDC）と呼ばれ、5年ごとに条約の事務局に提出しなければならない。目標を達成するための道筋を示す必要があり、吸収量を増やせれば目標達成に近づける。


世界で60カ国以上が既に、ブルーカーボンの活用に向けた検討を始めている。米国やオーストラリアなどは具体的な算定に着手した。日本でも6月に定めた温暖化対策の長期戦略で「吸収源の可能性を追求する」と明記した。


ブルーカーボンの効果は国内でどれくらいあるのだろうか。桑江グループ長らの試算では、年132～404万トンの吸収を見積もれるという。最も少ない推計値でも都市の緑化より多い。日本の沿岸の場合、岩場が多いなどの生息環境や成長のしやすさなどの条件からアマモなどの海草よりも「コンブやワカメなどの大型藻場の潜在力が大きい」（桑江グループ長）。


ただ日本でブルーカーボンがCO2吸収源として定着するにはもう少し時間がかかりそうだ。検討会を設置した国土交通省によると「吸収量の推定の精度がまだ十分ではない」（港湾環境政策室）からだ。海藻類は陸の樹木と異なり年によって生育が大きく変動する。国は衛星写真やドローン（小型無人機）などを使い詳しく調べる方針だ。


炭素を吸収する以外の役割にも大きな期待が寄せられている。藻場が回復すれば小魚や海鳥など沿岸の生き物も集まる。東京大学の佐々木淳教授は「ブルーカーボンの考えが広まれば、生態系の保全にとっても大きなプラスとなる」と指摘する。


独自に取り組む先進的な自治体も出てきた。例えば横浜市は沿岸でワカメを養殖している。減らしたCO2の量をトライアスロン大会の運営などで排出されるCO2と相殺するのに充てる。市民の関心を高めて海の植物の働きを身近に感じてもらう狙いだ。


日本は温暖化ガスの排出を今世紀後半までに「実質ゼロ」とする目標を掲げる。四方を海に囲まれた日本は海洋国家で、海岸線の総延長は世界第6位の約3万5000キロメートルに及ぶ。ブルーカーボンを過小評価せず、大いに生かす道を探るのが得策だろう。

【所感】
　環境問題解決につながりそうな手がかり。是非前進して欲しいものだ。

今日の一言その3659

体調管理に気を付ける。