嗚呼！そうか！

本日参加のイントラさんのシェイプエアロ。
先週の自己評価はそれなりにできたというところですが、今日は？

一ブロック目、二ブロック目明らかにリズムを合わせられなかった箇所が・・・。

一ブロック目、床につま先を軽くタッチしてゆっくりニーアップするところ！

そして、二ブロック目のピポットターンをしてキックをする箇所。

今月まだ2回もチャンスが有ります。今日はそれ以外は”まずまず”ということにしておいて(笑)、
雪の中言った甲斐のあるレッスンでした。

イントラさん有難うございました。

今日の一言その3469

落ち着いていこう。

人間は負けたら終わりなのではない。辞めたら終わりなのだ。

リチャード・ニクソン。お父さんの方のニクソン元大統領の言葉。

真理だ。弱気になったら、この言葉を思い出して心を奮い立てよう。

ソニーが自社株買い 1000億円上限、株主還元で初

ソニーは8日、1000億円を上限とする自社株買いを実施すると発表した。株主還元を目的とした自社株買いは初めて。エレクトロニクスやゲームなどの事業が好調で、稼ぐ力が高まり、財務も改善している。2018年末から株価が低迷していることもあり、株主還元を強化する。

取得する株数の上限は3000万株で自己株式を除く発行済み株式数の2.36%に相当する。自社株の取得期間は2月12日から3月22日。

8日の東京株式市場でソニーの株価は一時、前日比7%高まで上昇。午前の終値は5%高の4943円だった。

「決算から間もないタイミングでの自社株買いは経営陣が株価を『割安』だと感じているメッセージ」（岡三証券の小川佳紀氏）との声が聞かれた。

1日に発表した2018年4～12月期連結決算（米国会計基準）は本業のもうけを示す営業利益が前年同期比14%増の8115億円と同期間として最高を更新した。カメラやテレビといったエレクトロニクス部門の収益が堅調に推移していることに加え、ゲーム部門でもネットワークを通じた課金収入が安定した収益を生んでいる。

19年3月期は営業利益見通しは据え置いたが、スマートフォン（スマホ）に使う画像センサーの落ち込みで売上高を2000億円引き下げた。半導体の減速懸念から4日の株価が一時9%安と急落、その後17年11月以来の安値を付けていた。

自社株買いの原資となる現金を生み出す力も向上している。4～12月の営業キャッシュフロー（金融を除く）は60%増の6050億円に達した。18年12月末時点の現預金残高（金融を除く）は1兆108億円と、有利子負債（同、5659億円）を大きく上回る。


【所感】
「ソニーの復活は本物か？」そんな市場の疑問に対する「大丈夫！」のメッセージ発信なのだろうか。ソニーの堅実な復活を願う。

今日の一言その3468

Never surrender.

英語は論理的で奥行きが深い。

英語の勉強をしていると、論理的な言語だと感じる。
文法、文体の規則正しさ。
冒頭でネガティブなニュアンスなのか、ポジティブなニュアンスなのか読める。
勉強していて楽しいと思うことがある。

インドネシア5.1%成長 昨年、財政支出が消費下支え

インドネシア中央統計局は6日、2018年の実質国内総生産（GDP）の伸び率が17年に比べ5.17%だったと発表した。公務員賞与の増額など財政支出が個人消費を下支えし、伸び率は14年10月に誕生したジョコ政権下で最高になった。ただ外国からの投資は落ち込んでおり、4月の大統領選挙では成長戦略が重要な争点となりそうだ。

インドネシアは経済規模で世界16位（17年）で、20カ国・地域（G20）に加盟する東南アジア最大の経済大国だ。豊富な資源を抱え、人口も2億6千万人と多く、50年にはGDPで世界5位以内に入るとの予測もある。

18年の成長は個人消費に支えられた。ジョコ政権は選挙対策の色彩が強い財政出動で、公務員賞与を増額。元公務員の年金受給者にも賞与を支払うなどして、インドネシアの労働人口の4%弱にあたる約450万人に計35兆ルピア（約2700億円）を支給した。こうした政策で、個人消費の伸びは17年と比べ加速した。

アジアのスポーツの祭典「アジア競技大会」や国際通貨基金（IMF）世界銀行総会など、大型イベントの開催も消費を押し上げた。ジョコ氏は1月上旬の閣議で「世界経済が不確実性を増す中で、インドネシア経済は順調だ」と経済政策の成果を強調した。

インドネシア政府は19年のGDP伸び率の目標を5.3%程度に定めている。今年4月には公務員給与を5%増額して下支えを狙うが、慢性的な財源不足のなか、バラマキとも批判される財政支出がいつまで続けられるかは不透明だ


【所感】
インドネシアは人口多く有望視される新興国。成長率２％が目標の日本からすれば夢のような
成長率。
だが、そのインドネシアも難しい局面を迎えていることも確か。どのように打開していくのか
注目したい。

今日の一言その3467

基本に帰る。

懸賞投稿

書いたところ、アマゾンのギフトカード1万円が当たった。
これは嬉しい。
ちょっとしたお小遣い気分。
調子に乗って二匹目のドジョウを狙ってしまいそう(笑)。

読書ご紹介その1137・・・「考え方の工夫」（松村弥太郎氏著）

松浦さんの本なのでマニュアル的なものを
求めず読んだ。

そのスタンスは正解かもしれない。
本書にフレームワークのような話は出て来ません。

それでも、仕事をしていく上で大切な感情。
自分の感情。お客様、世間の感情に敏感に
なり、それを大切にすることの必要性には
共感した。

精神論的だが、読んで納得感が高い一冊。

今日の一言その3466

成果をあげる。

ググる習慣のミレニアル世代

ググればたいていのことがわかる現代。だが、だからといって、わからないことを即調べる
人は果たしてどれだけいるだろうか？

ミレニアル世代。残念ながら、無気力な人もいる。一方で、それこそ、わからないことは
すぐにグーグルで調べて、更に関連事項の知識まで身につける。そのような姿勢の人も
少ないなりに存在する。

とても大切なことだと思う。AI、ビッグデータ。材料が良くても、料理する意志と
行動力が無ければ始まらない。ググる習慣で日進月歩を地で行くミレニアル世代の
活躍を期待する。

昔見たくなかったTVのCM、今は？

テレビくらいしか見るものが無かった時代、流れるCMで
「このコマーシャル見たくない！」というものがいくつか有った。
テレビを余り見なくなった今は・・・。

それに代わってYouTubeの動画広告、それも長々と意見広告を暗い声で、不愉快な内容の
映像、音声を流されるとウンザリする。

媒体が変わっても、似たような現象は繰り返されるということなのだろうか。

今日の一言その3465

考え抜く。

読書ご紹介その1136・・・「営業デジタル改革」（角川淳氏著）

昔のアナログ営業と、これからのデジタル営業との違いは何か？

目指すべき数年後の営業の姿をデザインする。
出来るだけ、数値化して。

そして、その数値が目標に向かって順調に
推移していることを把握できるようにする。
そのためには、評価の仕方を明確にする。

本書を読んで、なるほどと思えた点は多い。
しっかりと参考にしたい。

嫌な時間を短く感じるコツ

そのような技術があれば、ストレスはグッと減りそう。
何か無いだろうか？

今日の一言その3464

戦略を立てよう。

諸葛亮はいつ天下三分の計を考えたのだろう？

諸葛亮の代名詞とも言える「天下三分の計」彼はいつこの戦略を考えたのだろう？

早くとも官渡の戦い後の曹操が華北を制した後。
そして、孫権が江東を掌握した後であると断定できる。

そして・・・。

劉備が劉表の賓客になった後。曹操が北上している頃、ちょうど本拠を留守にしている頃
くらいではないかと私は思う。

天下の趨勢が決しつつあるものの、曹操の天下になるのは反対だ。
誰かを擁立して天下統一を防ぐには・・・。

三顧の礼により、劉備に招かれた諸葛亮だが、天下三分の計を構想する段階で
”身近な英雄”劉備を主と仰ぐことを含めて着想したのではないか。

そう考えて出た結論。諸葛亮は、劉備の一度目か二度目の訪問を受けた段階で、
天下三分の計を考え出した。
少し無理気味な推測だろうか？

少し間抜けな話

自分のブログのアクセス解析の中から「こんなこと書いたかな？」と記憶に無いブログ記事。
読み返して「こんなことを考えていたのか？」と驚くことがある(笑)。

マヌケな話。でも、少しだけ勉強になったりもする・・・。かな(笑)？

恵方巻やめます。

昨年、食べた恵方巻。
いたずらにサイズがでかく、値段も手ごろとは言えず、ゲンナリした。
セブンの社員が考え出した商品に過ぎない。
今年は食べません。

今日の一言その3463

スマートに行こう。

ファミマから無印良品消える。

売上に貢献していないデータに基づいての判断ということだ。
ファミマは現在成功していないが、ドン・キホーテの買収を目論んでいる。
その辺の事情も影響しているようだ。
グループ再編で小売業も昔の某は今どのグループに属しているのか、調べないと
わからないことが増えている。

固定電話の削減進む

企業は固定電話の削減を進めている。富士キメラ総研（東京・中央）によると、携帯電話を内線として利用するFMCソリューションは、17年度が198万回線。22年度には264万回線に達する見込みだ。ビジネスの現場でも、電話は個人のものになりつつある。

電話を禁止する企業も出てきた。業務用チャットサービスを開発するチャットワーク（大阪府吹田市）は創業当初から固定電話を置かず「緊急時以外は電話を使わない」という。電話は業務効率を落とす、と考えているからだ。

企業の顧客対応の格付けを行うHDIジャパン（川崎市）の山下辰巳最高経営責任者（CEO）は一連の動きについて「顧客が求める手段で対応するのが大原則」と指摘する。メールでいい職場もあれば、電話が必要な業務もある。電話とどう付き合うか。業種や職種ごとに試行錯誤が続きそうだ。


電話の存在価値は低下している。だが、考えようによっては、固定電話を活用して、
今までなかったサービスを少し付加するだけで、利便性を劇的に向上させるような
ことが出来るのではないかとも考える。

納得の不完全

2月最初のイントラさんのシェイプエアロ。
先月は手探り状態で進みましたが・・・。

先月は「イントラさんは、こういう動きが好きだったな」と”頭の中”では
反応出来つつありました。
今日は、動きもだいぶ呼応出来るようになりました。

少し残念だったのは、前半のブロックの終わりの回転が時々逆転したこと・・・。
この程度は余裕をもって修正可能です。

納得の不完全。

イントラさん、今日も有難うございました。

今日の一言その3462

晴れ晴れとした気持ち。

日欧EPA発効 データや知財、ルールを先導 WTO議論に布石

世界で最大級の自由貿易圏が動き出す。日本と欧州連合（EU）の経済連携協定（EPA）が2月1日午前0時に発効。日本が約94%、EUが約99%の品目で関税をなくす。関税撤廃に加えて、電子商取引などの経済ルールも整える。日欧の企業は両地域でビジネスがしやすくなる。


日欧EPAは2017年の世界の国内総生産（GDP）の27.8%、世界貿易の36.9%を占める。昨年12月30日には日本を含む11カ国の環太平洋経済連携協定（TPP）が発効しており、相次いで巨大な自由貿易圏が誕生する。政府はTPPと日欧EPAの発効で実質GDPを13兆円、国内の雇用を75万人押し上げると試算する。

EPAにはデータ流通や知的財産の保護など幅広い分野のルールも盛り込まれた。世界で自国を優先する保護主義的な傾向が強まるなか、日欧で前例をつくることで他の通商交渉や世界貿易機関（WTO）改革などの議論を主導する狙いがある。

代表例が国家による企業秘密の開示請求の禁止だ。具体的にはプログラムの設計図にあたるソースコードの開示を要求することを禁じている。

中国は進出する外国企業にソースコードの開示を要求でき、サーバーを自国内に置くことも求める。こうした「デジタル保護主義」に反対し、データの安全で自由な流通を促す。企業秘密を開示させられるリスクがなくなれば、日本企業も欧州進出の不安材料が減る。

デロイトトーマツコンサルティングの羽生田慶介執行役員は今回のEPAについて「重要性を増すデータ分野での先行事例となり、次のルールづくりの布石になる」と評価する。

日欧など有志国は、米国や中国も加盟するWTOでも同様のルールをつくりたい考えだ。ただ機能不全が指摘されるWTOで迅速なルールづくりは難しい。まずは日欧EPAとTPPで高い水準のルールを設け、他国を巻き込む戦略を描く。

日EU間のデータのやりとりに関税をかけないことも決めた。知的財産では著作物の保護期間を著作者の死後70年に延長。産地と結びついたブランド食品や酒類も相互に保護する。例えば「神戸ビーフ」や「シャンパン」などの生産者は模倣品による権利侵害を防げる。

みずほ総合研究所の菅原淳一主席研究員は「短期的な消費喚起の効果があるうえ、EUからのサービスや投資の流入により日本国内での競争圧力が高まって価格が下がる効果も見込める」と分析する。


今後の世界を占うと言っても過言ではない試み、是非成功して、世界の範となって欲しいところだ。

交渉に大事なこと

・双方納得することを目指すこと
・落としどころを探ること
・感情的にならないこと
・勝とうと思わないこと

今日の一言その3461

決意を新たに。